突然ですが、「オゼンピック」という薬をご存知でしょうか？
正確には、GLP_1受容体作動薬。本来は２型糖尿病や肥満治療の薬なのですが、「食欲を減退させる痩せ薬」としてセレブリティやインフルエンサーの間でホットトピックになっていることは、耳にされたことがあるかもしれません。
日本ではまだ医療や一部の美容文脈で語られるGLP_1薬ですが、実は海外では一般社会に急速に広まりつつあり、今や「食」と「人」との関係をも書き変え得るビッグインパクトとして注視されています。
食べることへの興味をそもそも失わせる、「食欲抑制薬」の氾濫。
情報発信のマルチチャネル化や競合の激化に伴う、「食」にまつわるノイズの洪水。
「超加工品」や安全への意識、環境問題、トレーサビリティ。
「食」というものへの根本概念が揺らぎつつある今、世界の「食」ビジネス最前線では、何を考え、どのようなマーケティングやコミュニケーション戦略を取っているのか？
今回は、BBDOのビジネスインテリジェンス機関 BBDO Knows が研究考察した食ビジネスにまつわる最新レポート、「BBDO Knows Food is… 2025」（2025年11月発表）の一部を紹介します。
Chapter1：
Food is Noisy ——「食」は雑音だらけ
「食」は、誰もが一家言あると言っても過言でないほどあらゆる言説が氾濫する情報の洪水。
今や生活者は何を信じて選べばいいかわからず迷子になっています。
似たような商品の中からどれを選ぶべきか、いやそもそも違うカテゴリーの品物を選ぶべきか（リンゴじゃなくてトマト？）、安全性や環境負荷は？
消費者は情報に触れれば触れるほど混乱し、合理的な判断より身近な人の意見やSNS、インフルエンサーなどの“分かりやすい声”に頼りがちです。
そんな“雑音だらけ”の中、逆にブランドは、選ばれるために何をどう発信すべきなのか？
それらの問いに本レポートが示唆する食ビジネスの鍵とは「評判/名声をマネジメントすること」。
生活者の買物カゴに入るために、あの海外ブランドはこの状況にどうチャレンジし活路を見出したか？
世界における食のコミュニケーション戦略を、豊富な事例と共に洞察します。
「BBDO Knows Food is… 2025」レポートはChapter3まであります。
以降のトピック「Food is Enemy （「食」は敵）」「 Food is Companion （ 「食」はツレ）」やフルレポートにご興味ある方は、当ウェブサイトのコンタクトフォームからぜひご連絡ください。
■株式会社 BBDO JAPAN （ビービーディオー ジャパン）について
BBDO JAPAN の親会社であるI&S BBDO は1947年に創業し、⽇本市場で培った知識・経験に加えて、世界81 カ国289拠点を持つBBDO Worldwide の⼀員として、グローバルなネットワークに蓄積された実績・ノウハウを活⽤し、世界レベルの戦略的な広告・マーケティングサービスを提供しています。これまでにCannes Lions 、One Show Design、Clio Awards などの国際的なクリエイティブ賞や、ACC グランプリ、CM⼤賞等、国内においても数多くの広告賞を受賞して
います。さらに、BBDO Worldwide はCannes Lions では年間最優秀広告代理店ネットワークに６回選出され、The Directory Big Won では10年連続、The Gunn Report では12年連続で、世界で最もクリエイティブなエージェンシー・ネットワークと評されています。
BBDO JAPAN は2015 年にI&S BBDO のグループ会社として設⽴され、以来8 年間で、APAC Effie Awards やWARC Awards等の優れたキャンペーン効果に対して送られる国際広告賞において、グランプリを含めた12個の賞を獲得しました。当社が標榜する“The Most Effective Creative Agency”(クライアント企業様に対して最も効果的なクリエイティブによるソリューションを提供するエージェンシー)としてのポジショニングをさらに確固たるものにするために、今後とも邁進してまいります。
■BBDO Knows について
BBDO Knows（ビービーディオー ノウズ）は、BBDOが提供するビジネスインテリジェンスおよび戦略のためのシンクタンクです。BBDO Knowsのレポートや分析は、BBDO UKチームが中心となって開発・編集され、BBDOの全世界拠点で活用されることを目的に発行されています。そのため、一国・一市場に閉じない、グローバル視点と再現性のあるフレームが特徴です。BBDO Knowsは、広告アイデアを生み出すこと自体が目的ではなく、データと分析に基づき、クライアントの成長につながる本質的なビジネス課題を明らかにすることを目指しています。